JDI > 経営方針 > マネジメントメッセージ

マネジメントメッセージ

平素より株式会社ジャパンディスプレイをご支援頂き、誠に有難うございます。

2017年度、当社を巡る事業環境は、事業の中心となるスマートフォン向けディスプレイ市場の成長は継続したものの、そのスピードが減速したことに加え、顧客であるスマートフォンメーカーの有機EL(OLED)ディスプレイの採用や、海外競合他社の生産能力拡大による競争激化により、厳しいものとなりました。こうした状況の中、当社は収益の改善を目指し、固定費の大幅低減を図るため、抜本的な構造改革を断行しました。具体的には、前工程・後工程工場の整理、事業用資産・遊休資産の減損を実施したほか、市場属性に適応したカンパニー制の導入、組織のスリム化等も進めました。また、成長戦略としては、ディスプレイ4辺すべてを狭額縁化した液晶ディスプレイFULL ACTIVETMの上市、車載・産業機器、新規事業へのリソースシフト等を行いました。

2018年度は、前期から実施している業績改善への取り組みであるCFT(Cross Functional Team:機能横断型チーム)活動の推進、FULL ACTIVETMのさらなる収益貢献、成長領域事業における経営リソース強化推進、OLEDディスプレイの量産技術確立により、持続的に利益とキャッシュ・フローを稼ぐことの出来る企業体質への変革を目指してまいります。また、今期はFULL ACTIVETMへの強い需要が見込まれることから、顧客需要を最大限取り込むべくFULL ACTIVETMの生産拡大に必要な運転資金及び設備投資資金の調達を第1四半期に実施し、下期の販売の大幅増加を計画しています。これにより、年間の売上高は前年度比10~20%増、営業利益率は2~3%と業績の回復を見込んでおり、当期純利益の黒字化を目指します。

当社では、2018年度の業績を着実に回復させることで、皆様からのご期待に応えてまいりたいと存じます。ステークホルダーの皆様におかれましては、今後もなお一層のご支援ご鞭撻を賜りたくお願い申し上げます。

2018年7月
代表取締役会長 兼 CEO

代表取締役社長 兼 COO

Shuji Aruga: President and Representative Director, and Chief Operating Officer 東入來 信博
代表取締役会長 兼 CEO
月﨑 義幸
代表取締役社長 兼 COO

別ウィンドウこのマークがついているリンクは別ウィンドウが開きますこのページのトップへ