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環境負荷

当社は、中長期的な温室効果ガス排出量削減に向けて、事業活動における環境負荷のほか、2021年度からサプライチェーン排出量(Scope3)の概要把握に取り組んでいます。

環境負荷

事業活動は、エネルギーや資源などを投入し、製品を生産するとともに、CO2や廃棄物などを排出することで成り立っています。その概要を下図(対象範囲は国内全工場、グローバル製造子会社で2021年度分)に示します。環境改善活動は、投入量を減らし、排出量を削減することが基本であり、これらの項目を地区ごとに詳細に把握したうえで、活動に取り組んでいます。

  1. ※1重点管理化学物質とは、当社が重点的に管理する対象として定めた38物質のこと
  2. ※2国内の電力のCO2排出係数は0.433t-CO2/MWh(電気事業者別排出係数(特定排出者の温室効果ガス排出量算定用))、そのほかの換算係数は、エネルギーの使用の合理化等に関する法律、地球温暖化対策の推進に関する法律による
    海外の電力のCO2排出係数は中国、台湾、フィリピン現地の排出係数を使用
  3. ※3温室効果ガスの範囲は、温対法対象物質のうちのPFC(CF4、c-C4F8)、HFC(CHF3、C2HF5)、SF6、NF3、N2Oの7物質で排出係数はAR4を使用
  4. ※4国内は当社が定める重点管理化学物質38物質の排出量、海外はVOC排出量のみ

GHGプロトコルスタンダードに基づく温室効果ガス排出量

用語解説GHGプロトコルスタンダード:温室効果ガス(Greenhouse Gas:GHG)の排出量を算定・報告する際の国際的な基準
Scope1:事業者自らによる温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
Scope2:他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
Scope3:Scope1、2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)
算定カテゴリ非該当項目の理由
 ●カテゴリ8:リース使用している資産(テナントオフィス等)の運用時の排出量はScope1、2に含めるため
 ●カテゴリ13~15:各々該当する事業が無いため
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