• 働きがいのある環境づくり

働きがいのある環境づくり 働きがいのある環境づくり

社員個⼈の成⻑が会社の成⻑に繋がるという考えに基づき、当社では様々な⾓度から社員のキャリア開発⽀援を⾏うことにより、社員の成⻑・働きがいの醸成を⽀えています。多様な働き⽅を採り⼊れることで、社員が⽣産性およびモチベーションを⾼く保ち、会社業績に貢献できるよう、各種取り組みを進めています。

働き方

働く場所・時間

当社では社員一人ひとりのライフスタイルを尊重し、育児・介護といったライフイベントにかかわらずキャリア形成ができるよう、両立支援制度やテレワーク制度などを積極的に採り入れてまいりました。法律で定められた以上の制度を導入し、社員の働きやすさ、働きがいにつなげています。また、残業(時間外労働)や休日労働に関する労使協定(36協定)を締結し、役職者に対しては36協定などに関する労働法の周知徹底や労働時間管理の社内ガイドラインの定期的な教育を行うことにより長時間労働の削減に取り組んでいます。

働き方
働き方

オフィス環境

当社には、本社の他に研究・設計開発をメインで担う拠点、工場拠点があります。拠点によってさまざまな特色があり、たとえば海老名R&Dセンターには休憩室の他にエアロバイクなどがある健康管理エリアを設置し社員の健康促進を図っています。本社では個室ブースを設置し社内外のWebでの打ち合わせに活用されている他、ミーティング用のオープンスペースを複数用意し社員同士の活発なコミュニケーションを促しています。

福利厚生

  • 各種保険完備

    健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険へ加入しています。

    健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険へ加入しています。

  • その他保険

    JDI制度保険、団体扱保険への加入が可能です。

    JDI制度保険、団体扱保険への加入が可能です。

  • 手当・補助など

    次世代手当・借上げ式社宅制度による家賃補助など社内規定により適用いたします。その他在宅勤務時に支払われる在宅勤務手当などがあります。

    次世代手当・借上げ式社宅制度による家賃補助など社内規定により適用いたします。その他在宅勤務時に支払われる在宅勤務手当などがあります。

  • カフェテリアプラン

    「必要な人に必要なサービスを提供する」という福利施策の考え方を基本に、自助努力や自律的な余暇の有効活用を支援するため、「能力開発」「育児」「健康づくり」「レジャー」等に関連するメニューを自由に選択できるカフェテリアプラン制度(自由選択型福利厚生制度)を導入しています。

    「必要な人に必要なサービスを提供する」という福利施策の考え方を基本に、自助努力や自律的な余暇の有効活用を支援するため、「能力開発」「育児」「健康づくり」「レジャー」等に関連するメニューを自由に選択できるカフェテリアプラン制度(自由選択型福利厚生制度)を導入しています。

  • 財産形成

    退職金・年金制度/財形貯蓄/積立貯蓄/持株会などの制度があります。

    退職金・年金制度/財形貯蓄/積立貯蓄/持株会などの制度があります。

  • 社員食堂

    工場拠点には社員食堂があり、日替わりや定番メニューなど、複数あるメニューから選ぶことができ社員の健康維持を支えています。また、構内にある売店でもスナック菓子など購入が可能です。

    工場拠点には社員食堂があり、日替わりや定番メニューなど、複数あるメニューから選ぶことができ社員の健康維持を支えています。また、構内にある売店でもスナック菓子など購入が可能です。

ワークライフバランス実現への取り組み

当社の事業により人々が躍動する世界を創造し続けるためには、社員個人がよりチャレンジングな意識を持ち、新しい発想で期待を上回る成果を出すことが必要です。
社員一人ひとりが安心して自らの力を最大限に発揮しながら仕事をし活躍ができるよう環境を整えて支援しています。
ワークとライフのバランスをとるだけではなく、仕事と生活の両方を充実させつつ相乗効果(ワークライフシナジー)を生み出すことができるよう、様々な制度を準備しています。

ワークライフバランス実現への取り組み

多様な働き方を支える
主な制度

  • 両立支援制度

    ながらワークの実現を図り、介護・看護・育児・療養しながら働き続けられるよう、休暇・休職、両立支援のための在宅勤務制度を導入しています。

  • 働く時間に関する制度

    多様で柔軟な働き方の実現、また生活時間の確保のため、フレックスタイム制度や時間単位年休制度を導入しています。2022年度には社員の生活時間や睡眠時間を確保することを目的として勤務時間インターバル制度を導入しました。

  • テレワーク制度

    ワーク・ライフ・バランス向上、生産性向上を図るため、2018年度よりテレワーク制度を導入しています。2020年度には本制度を改定し、出社とテレワークを並列に組み合わせた勤務制度を採り入れました。

  • リフレッシュ休暇 / 積立年次有給休暇制度

    勤続5年目以降5年ごとに付与されるリフレッシュ休暇や、繰り越せない年休を積立てる積立年次有給休暇など、社員のリフレッシュを促し、メリハリのある働き方を推奨しています。

  • 副業ガイドラインの導入

    社員の柔軟な働き方、パーソナルスキルの向上、副業による会社業績への相乗効果を目的に、2021年4月より会社の許可制により副業が可能となりました。現在は一部の副業のみ可能となっていますが、今後も段階的に可能な副業の範囲を広げていく予定です。

社員のキャリア開発⽀援

目標管理制度

各個人単位に目標管理を実施することにより、業務課題を明確にし、本人が達成した成果やそこまでのプロセスを確認することによって、社員の能力開発を支援し、業務遂行のレベルアップを図るとともに、成果・プロセス把握や評価に関し、上長と本人のコミュニケーションを高めています。

目標管理制度
キャリアレビュー

キャリアレビュー

年に1回、社員自身のキャリアについての自己認識、将来の希望、満足度等についての申告制度を行っています。
また、あわせて上長との面談を行い、部下がどんな気持ちで、どのような希望を持っているか等、相互理解の場ともなっており、社員の未来をともに考える文化を根付かせています。

社内公募制度

社員が自分の能力を積極的に発揮できる機会を提供すべく、不定期で行ってきた社内公募を2023年度より常設化しました。これにより、より社員の主体的かつ柔軟なキャリア形成を促し、さらにチャレンジングな組織風土を醸成していくことを目指しています。

社内公募制度
自己啓発プログラム

自己啓発プログラム

全社員が教育機会を持ち、また常に学ぶ意欲のある社員を、積極的に支援するために各種自己啓発プログラムを提供しています。自己啓発奨励金制度においては、各種スクール、通信教育、斡旋図書等、社員の様々なニーズに応えられるよう環境を整え、自律的な能力開発のサポートを行っています。資格取得支援では、180以上もの資格を対象に設定し、社員の資格取得をサポートしています。またお客様、 お取引先様の研究者と対等に議論し共創できる人財の育成を目指し2018年度に博士号を対象とした学位取得支援制度を立ち上げ、2020年度からは専門職学位(MBA/MOT等)まで支援対象を広げて社内外で活躍でき、当社の事業及び経営に対し有効な高度専門人財の輩出に取り組んでいます。

働きがいのある環境づくりの変遷

「働き方改革関連法」は2019年4月1日より順次施行となりましたが、当社では2018年以前から働き方改革に向けた様々な制度を制定・改定してまいりました。働きやすい会社であることはもちろんのこと、働きがいのある会社であり続けることを目指し毎年のように制度を見直し、必要に応じて改定しています。以下は働きがいのある環境づくりのために制定・改定してきた制度の一部です。今後も社員にとって働きがいのある会社であるために、各種取り組みを進めてまいります。

2023

6月

社内公募を常設化

4月

休暇制度の取得単位等を緩和 休暇の取得要件等を緩和することで、より取得しやすい制度へ見直しを行いました。
  • リフレッシュ休暇(勤続5年目以降5年ごとに付与する有給休暇)の取得可能日数を一部拡充しました。
  • 配偶者出産休暇の取得可能期間を拡充しました。
カフェテリアプラン制度の適用範囲を拡大 社員を適用対象とした制度でしたが、60歳以上の社員(再雇用社員)も適用対象としました。また、メニューの種類を増やし、勤続節目で付与ポイントも増加しました。
2022

4月

勤務間インターバル制度の制定 前日の終業時刻から翌日の始業時刻の間に、8時間以上の「休息時間」を設けることで社員の生活時間や睡眠時間を確保することを目的として制定しました。
育児休業に関する制度等の見直し 育児休業を取得しやすいように制度の見直しを実施(男性用の育児休業の手引書作成、相談窓口の設置等)、管理職教育を通して育児休業を取得しやすい職場雰囲気づくりに努めています。
2021

4月

単身赴任者の単身赴任を一部解消 テレワーク制度の拡充により、単身赴任の解消を後押ししました。
副業ガイドラインの制定 柔軟な働き方や社員のパーソナルスキル向上を目的として制定しました。
2020

10月

テレワーク制度の拡充 取得回数制限を撤廃し、出社とテレワークを並列に組み合わせた勤務制度を採り入れました。

4月

学位取得支援制度の支援対象学位の緩和 2018年に博士号を対象とした学位取得支援制度を専門職学位(MBA/MOT等)まで支援対象を広げました。
自己啓発支援金制度の制定 各種スクール、通信教育、斡旋図書等、社員の自己啓発にかかる費用の一部を会社が支援する制度を制定しました。
2019

4月

年次有給休暇の取得単位を緩和 時間単位での取得を可能とすることで、より取得しやすい制度へ見直しを行いました。

2月

テレワーク制度の制定(在宅/サテライトオフィス勤務) ワーク・ライフ・バランス向上、生産性向上を図ることを目的として制定しました。
2018

8月

両立支援のための在宅勤務制度の制定 ながらワークの実現を図ることを目的として制定しました。

4月

フレックスタイム制度におけるコアタイムの短縮 コアタイムを短縮することで、よりフレキシブルな勤務が出来るように見直しを行いました。
積立年次有給休暇(繰り越せない年休を積立てる制度)の取得要件緩和 取得要件を緩和することで、より利用しやすい制度に見直しを行いました。